9月, 2016 ｜キャリア・コンサルティング・ラボ

女性のキャリア｜結婚後にフリーランスになる生き方を考える

女性のキャリアは、結婚や出産などライフイベントに大きく影響されます。育児休暇や時短制度など子育て支援制度が整った企業であれば、ライフイベントを迎えながら仕事を続けられますが、現実には仕事と育児を両立するのが難しい職場もあるでしょう。それでも仕事をしたい、収入を得たいと思ったらパートや契約社員など雇用形態を変えて働く他に、「フリーランスになる」という選択肢があります。会社に雇われない第2の人生の生き方。自分の生き方として「あり」かどうか、一緒に考えてみませんか。 750

2016/09/30

面接対策

専業主婦からパートへ｜面接でうまくいくための3つのコツ

「今まで専業主婦だったけど、そろそろパートでも始めようかな」子どもが小学校に入学したり、あるいは高学年になったりと手が離れると、時間にも余裕ができてきます。そんな再就職を考えたときにちょっと気になるのが、面接ですよね。仕事から離れてしまって子育てに専念していた期間が長いほど、不安も大きくなってしまうのではないでしょうか。そこで今回は、専業主婦からパートを始めるときに面接でうまくいくための4つのコツをご紹介！ちょっとしたコツで、家が近くて働きやすい、希望の職場での仕事が叶いやすくなりますよ。 631

2016/09/29

就職活動

就職活動って意味がない！と思ったら知ってほしい企業の本音

先日、就職活動をしている学生と話す機会がありました。海外経験が豊富で語学も堪能な彼女は、さぞかし順調なのではと思いきや、かなり苦戦しているようで「もう、就職活動って意味がわからない！やってられない！！」と嘆いていました。面接で何をどのように言えばうまくいくのか、何が評価されるのか、就職活動は初めて企業と接する学生側からみるとわからないことだらけではないでしょうか。学生と企業の騙し合いだとか、アピールしたもん勝ちだとか言われる就職活動。何でこんなことやらなければいけないのだろうと、納得がいかないことも多いかもしれません。しかし、実は企業も短期間の選考期間で入社後に自社で活躍してもらえる人材を見極めなければならず、これはこれでなかなか苦労をしているんです。「就職活動なんてやってられない！」と思ったら、ちょっと企業側の本音を覗いてみませんか。 749

2016/09/27

仕事と家庭との両立について

育休後に「2人目が欲しい」問題を考える時に重要な3つの視点

「できれば兄弟姉妹の年齢は近い方がいい」「子育てがまとめてできるよう、早めに下の子を産みたい」このように「育休後だけど、2人目も続けて産みたい」という女性も少なくないのではないでしょうか。新しい命を授かるのは本当に素晴らしいことですが、仕事をしていると子どもを産むタイミングを考えてしまうこともしばしば。特に育休後にすぐに2人目ができてしまった、または2人目がすぐに欲しいという場合には、再び育休をとってもいいものか非常に悩ましいですよね。この育休後の「2人目問題」が気になったら、こんな視点から整理して考えてみませんか。 748

2016/09/23

人間関係・仕事に対する不安

仕事でやりたいことがわからない時に気持ちが軽くなる3つの真実

「これは本当に自分のやりたい仕事なのか・・」毎日仕事をしていて、ふと疑問に思ったことはありませんか？または就職や転職などで仕事について考えた時、「自分のやりたい仕事がわからない」と迷路に入ってしまっていませんか？仕事で「やりたいことがわからない」という人は、見つけなければならない「やりたいこと」をつい勘違いしてしまっていることもあります。自分のやりたいことがわからなくなったら、このように考えると少し気持ちが楽になりますよ。 747

2016/09/13

今後のキャリアプランやセカンドキャリアについて

フリーターから就職活動するときの会社選びのポイント

厚生労働省が8月30日に発表した平成28年7月の有効求人倍率は、1.37倍となり24年5か月ぶりの高水準となった4月から高水準の上昇・横這いが続いています。企業の採用意欲が高い今は、フリーターから就職活動をする絶好の機会といえます。就職のチャンスともいわれても、やりたいことがわからないから、どこに応募していいかわからない・・・と行き詰っていたら、このように会社選びを進めてみませんか。 746

2016/09/01

お悩みの内容

キャリアコンサルティングの利用法その他人間関係・仕事に対する不安今後のキャリアプランやセカンドキャリアについて仕事と家庭との両立について働き方就職活動履歴書・職務経歴書等、書類添削独立について転職について適職診断・自己分析・自分探し面接対策

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その他

ライフイベントに応じた女性の働き方5選！今からやっておくべきこと

ライフイベントは男女問わず起きるものですが、女性は特にライフイベントにキャリアを左右されがち。「ライフイベントを経てもキャリアを諦めたくない」「将来のライフイベントに備えて、今からできることはある？」このように考えている女性に向けて本記事では、ライフイベントに合わせた働き方や、働き方を実現させるときに大切なポイントを解説します。ライフイベントが起きる前からやっておきたい働き方についても触れるので、ぜひ参考にしてください。　ライフイベントとキャリアは両立できる生きていると、さまざまな場面で人生の節目となる出来事、いわゆるライフイベントが発生します。ライフイベントが起きるとこれまでの日常が大きく変わり、今までと同じ働き方を続けるのが難しくなることもあるでしょう。もちろん、ライフイベントをきっかけに私生活を優先し、キャリアを絶つという選択も間違いではありません。しかし、少しでも「ライフイベントとキャリアを両立したい」と思うのなら、キャリアを諦めるのはもったいないです。近年企業は、人材不足を予防する観点から働く女性の支援に力を注ぐ傾向があり、ライフイベントとキャリアの両立に向けた、さまざまな取り組みを打ち出しています。女性でも、ライフイベントと向き合いながら働き続けることが可能なので、理想のキャリアプランを明確にしながら多様な働き方に目を向けてみましょう。　女性の働き方に影響しやすいライフイベント女性には、働き方に特に影響を与えやすい「4大ライフイベント」があるといわれています。キャリアを左右する4大ライフイベントとはどんなイベントなのか、チェックしていきましょう。　結婚今は共働き夫婦も多いものの、結婚を機に働き方を変える女性もまだまだ少なくありません。たとえば、遠距離恋愛をしていて結婚する場合は、夫または妻のどちらかが長距離の引っ越しをする必要があり、今の会社で働き続けるのは困難です。この他、夫の転勤についていく、夫から家庭に入ってほしいと頼まれるといったケースも多く、今まで通りの働き方ができなくなる可能性があります。　妊娠出産妊娠出産は女性にしかできないものだからこそ、女性のキャリアに大きく影響しやすいです。妊娠中はつわりや体調の変化で思うように働けなくなりやすい他、出産直前や直後は産休を取ることが義務付けられているため働けません。また、妊娠出産でキャリアに空白ができることや「出産後、ちゃんと仕事に戻れるだろうか」ということを不安に感じて、自ら退職を選ぶ女性も多いです。　子育て子育ては夫婦二人で行うのが本来の形ですし、男性が育児に協力するようになりつつありますが、日本には今もなお「母親が主体となって行うもの」という風潮があり、子育ての負担は女性のほうが大きくなりやすいです。本当は今の仕事を続けたいのに、子育てのために仕方なく会社を辞めたり、職業や働き方を変えたりする女性も多いでしょう。また、子どもは体調を崩しやすいので、子育てしながら働くとなると看病を理由に欠勤・早退せざるを得ないことも多く、このとき感じる心苦しさが原因でキャリアを諦める女性もいます。　介護自分の両親や祖父母、義理の両親などの介護も、働き方に影響しやすいライフイベントです。介護サービスを利用することもできますが、自分が働いている間ずっとサービスを使うとなると費用がかさみます。また、お世話するほどに成長して手がかからなくなる子どもと違って介護は終わりが見えにくく、精神的負担になりやすい点もキャリアとの両立が難しい理由でしょう。　ライフイベントの発生に備えて、今すぐできる働き方ライフイベントは、今はまだ何も起きていなくても、いつか必ず直面するときがくるでしょう。そんなときでも難なく対応できるように、今のうちから取り組める3つのポイントを解説します。　タイムマネジメントしながら働くライフイベントとキャリアを両立させるとき、最も障害となりやすいのは「時間」です。1日は誰しもに等しく24時間ですが、私生活と仕事を両立するとなると、その24時間をうまく使わなくてはいけません。よって、今のうちからタイムマネジメント能力を身につけておくのがおすすめ。限られた時間の中で生産性を上げられれば、ライフイベントが発生して今より多忙になっても、オーバーワークにならずに仕事を続けられます。また、効率的に作業できる人材だと会社から認知されることで、ライフイベント発生時に時短勤務やフレックス制が認められやすくなるでしょう。締め切りがない業務でもあえて「〇時間以内に終わらせる」と自分の中で制約を設け、速く正確な仕事ができるよう意識してみてください。　「条件が違っても再現できる仕事」を目指すたとえば、会社という条件下でしか成果を出せない人だと、会社が変わる転職や労働条件が変わるリモートワークなどをするのは難しいです。しかし、働く場所や環境が違っても同じ成果が出せるのであれば、ライフイベントに合わせた転職や、今とは違う働き方がしやすくなるでしょう。よって、仕事を行う際は「この仕事を違う条件で再現するにはどうすればいいだろう？」と考えることも大切。一人で仕事をこなせるスキルを身につけるのはもちろん、環境を整えるための知識も養ってください。　あらゆる仕事に挑戦する今のうちからあらゆる仕事に挑戦しておくことも、ライフイベントに対する備えの一つです。他部署の仕事を手伝ったり、社内の新規プロジェクトに参加したりするだけでも、仕事の経験値は高まっていきます。今後、ライフイベントに応じて働き方を変えることになり、全く未経験の業種に転職する可能性もゼロではありません。そんなとき、仕事に対する経験値が多いと業務内容を具体的にイメージでき、自分に合う・合わないの判断も正確にできるでしょう。　ライフイベントとキャリアを両立させる働き方5選ここからは、ライフイベントと両立させやすい5つの働き方を紹介します。どれくらい仕事に時間を割けるか、どんな働き方がしたいかによって、適切な働き方は異なるものです。ぜひ、自分に合う働き方を探してみてください。　時短勤務やフレックス制簡単にいうと、時短勤務とは1日の労働時間を短縮させる働き方、フレックス制は始業・終業の時間を自分で決められる働き方です。これらの働き方は、出退勤時刻が決まっているフルタイム勤務よりも時間にしばられないところが魅力。また、正社員という雇用形態のままこれら制度を利用することが可能なため、正社員の待遇を受けられる点もメリットといえます。ただし時短勤務に関しては、ゆくゆくはフルタイムに戻すことを前提にしている企業が大半なので、利用時は期間をよく確認しましょう。　リモートワークリモートワークは、自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、会社以外の場所で仕事をする働き方です。毎日会社に出社する必要がなく、通勤時間がかからないぶん時間的ゆとりが生まれます。また、自宅で仕事をすれば、子どもや要介護者のお世話をしながら働くことも可能となり、ライフイベントとも両立しやすいです。場所を選ばず働けるので、夫の転勤で引っ越しをすることになっても無理なく仕事を続けられるでしょう。　パートや派遣パートや派遣は、ライフイベントやプライベートを優先しつつ、無理なく働きたいという人に多い働き方です。シフト勤務が一般的で、自分の空いている曜日や時間帯を活かして働けます。働く日数や時間を自分で調節できるため、夫の扶養内で働きたいと考えている人にもおすすめです。また、子育て中の人や家族の介護をしながら働いている従業員が少なくないため、ライフイベントに関する企業の理解度が高いところも嬉しいポイントでしょう。　個人事業主個人事業主とは、企業に属さず、個人で事業を営む働き方です。所属する会社がないのですから守るべき会社のルールも存在せず、月に何日働くか、1日何時間働くか、どの時間帯に働くかなどは全て自由。ライフイベントや家庭の都合に合わせて仕事量や労働時間を調節できるため、数ある働き方の中でも自由度の高さはピカイチといえます。ただし、自由度が高いぶん自己管理は必須ですし、確定申告や税金の支払いも自分で行わなくてはいけません。　選択子なしや専業主夫でバリバリ働くことも可能ライフイベントと仕事を両立するには、女性が労働時間を短縮させたり勤務時間を変えたりするしかないと考えている人もいるのではないでしょうか。しかし、自分たちの意思で子どもを持たない「選択子なし」や、夫が家事・子育ての大半を担う「専業主夫」などを選択すれば、女性が精力的に働くことも可能です。現代は働き方だけでなく、子どもの有無や夫婦のあり方の価値観も多様化しています。そのため、あらゆる多様な価値観をうまく取り入れて、ライフイベントとキャリアを両立させる女性も少なくありません。　ライフイベントに応じた働き方をするときに大切なポイントライフイベントと女性のキャリアを両立させるのは、簡単なことではありません。ライフイベントに応じた働き方をするときに大切にしてほしいポイントをまとめたので、よければ心に留めておいてください。　自分の理想を明確にするライフイベントに合わせた働き方を実現するためには、「どんな働き方や暮らしが自分の理想なのか」、つまり理想のライフワークバランスを前もって明確にしておく必要があります。自分にとっての理想が決まっていなければ、どんな働き方をするべきなのかも判断できません。新しい働き方や人気の働き方が、必ずしも自分の理想とマッチするとは限らないため、これから起きる可能性があるライフイベントを具体的にイメージし、どんな働き方なら気持ちよく仕事ができるかを考えてみましょう。　家族とよく話し合うライフイベントと仕事を両立させるには、家族の理解・協力が不可欠です。そのため「これが理想の働き方だから！」と自分の希望ばかり優先させず、前もって夫や子どもと話し合い、家族の意見もしっかり聞きましょう。あなたの理想を聞いて、家族内に誰か一人でも反対する人がいるのであれば、強行突破で行動するのはおすすめできません。だからといって単にあなたが我慢するべきというわけでもなく、お互いに納得できるまで話し合いを続けることが大切です。　家事・育児・介護を一人で背負わない働きながら家事や育児、介護などを一手に担うと、自分の時間がほとんど取れません。そうすれば心身の休息が十分に取れず、「やっぱりキャリアを諦めたほうがいいのかも…」という考えに陥りやすくなります。妊娠・出産は女性にしかできませんが、家事・育児・介護はパートナーと協力してできることです。何もかもを自分一人で背負おうとせず、分担できることはパートナーに協力をお願いしてください。また、時には民間のベビーシッターや介護サービスなど、外部の力を借りてもいいでしょう。　迷ったときは一人で悩まないライフイベントや働き方に関する問題は、人生を大きく左右する事柄だからこそ簡単には答えが出せず、悩みが大きくなりがち。ですが、一人きりで悩みや迷いを抱えるとどうしても視野が狭くなり、マイナス思考になりやすいので注意しましょう。悩んだときは、パートナーや会社の上司、友人など、信頼できる人に悩みを打ち明けてください。また、身近な人に相談しにくい場合や効率的に問題を解決させたいときは、キャリアコンサルタントと話してみるのもおすすめです。キャリアコンサルタントは、ライフイベントと女性のキャリア形成についても豊富な知識を有しています。確かな知識と経験で、あなたに合った働き方を一緒に考えてくれるため、悩みから抜け出すヒントが見つかるはずです。　働き方を工夫して、ライフイベントをうまく乗り切ろう女性のライフイベントは生活に大きな変化をもたらし、働き方にも影響を与えやすいです。しかし今の時代は、行政・企業ともに「働く女性の支援」に積極的であり、新しい働き方や制度が続々登場しています。「女性だから」「結婚して子どもがいるから」「介護をしないといけないから」このようなことを理由に、キャリアを諦める必要はどこにもありません。働き方を工夫する、制度を利用するなどすれば、性別問わずライフイベントとキャリアを両立できるので、この機会に一度自分に合った働き方を考えてみましょう。

2024/04/23

働き方

ワークライフバランスの取れた働き方がしたい男性必見！個人でできる取り組み

少し前まで日本には「男は仕事、女は家庭」という考え方が根付いており、この影響を受けて今でも「男性は仕事に生きるもの」と考える人がいます。しかし、生きるうえで仕事はもちろん重要であるものの、私生活だって大切ですよね。ワークライフバランスは、働く人全てが実現すべきものであり「男性だけ」「女性だけ」「既婚者だけ」のような特定のカテゴリーの人だけの問題ではありません。この記事では「男性のワークライフバランス」にスポットを当てて、ワークライフバランスを実現しやすい企業の特徴や、個人でできる取り組みなどについて徹底解説します。ワークライフバランスとは？ワークライフバランスというと「仕事を減らしてプライベートを優先させること」「仕事とプライベートの時間をきっちり半分に分けること」など、誤解した解釈も多いです。しかし、正確には「仕事と私生活との両立・調和」という意味であり、双方を両立させて相乗効果を生み出すことを目的としています。なお、内閣府が策定した「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」によると、ワークライフバランスが実現した社会の定義は以下の通りです。「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章また、近年ではワークライフバランスをさらに進化させた「ワークライフインテグレーション」「ワークライフマネジメント」「ワークインライフ」という考え方も生まれています。ワークライフバランスの取れた働き方をするメリット・デメリットワークライフバランスの取れた働き方には多くのメリットがある一方で、問題点やデメリットも存在します。メリット・デメリットの詳細をチェックしていきましょう。ワークライフバランスの取れた働き方をするメリットワークライフバランスを実現させるメリットは、主に以下の通りです。モチベーションや生産性アップ仕事が長続きする健康的な生活が送れる仕事以外でもスキルや人脈を確保できる人生の幸福度が上がるワークライフバランスが整うと労働意欲が低下しにくく、モチベーションを維持しやすいぶん生産性が高まります。仕事が忙しくて寝不足…なんて事態も起こりにくいので、心身ともに健康的でいられるでしょう。プライベートの時間を使ってスキルや知識、人脈を身につけることもでき、それらが仕事の成果に繋がる場合もあります。また、仕事だけに没頭していると「労働で得られる幸福感」しか味わえませんが、仕事と私生活が充実すると「双方から得られる幸福感」を体験でき、人生そのものの幸福度も上がるはずです。　ワークライフバランスの問題点やデメリット多くのメリットがあるものの、ワークライフバランスには以下のような課題やデメリットもあります。企業にとって導入ハードルが高い生産性が下がることがある給料が減る可能性があるワークライフバランスを実現させるためには、これまでの企業体制やルールをガラリと変えなくてはいけないことも多く、企業にとって容易ではありません。そのため、ワークライフバランスという言葉の普及率とは裏腹に、実際の導入率はそこまで高くないのが実情です。また、いくらワークライフバランスを取るためといっても、むやみに労働時間を減少させれば人手不足や生産性の低下を招きます。仕事にパワーを全振りしない分、給料が下がるリスクがある点も、ワークライフバランスのデメリットといえるでしょう。　ワークライフバランスを実現させる主な取り組み近年は、ワークライフバランスの取れた働き方を実現させようと、制度や取り組みを強化する企業が増えています。ここからは、ワークライフバランスの主な取り組み事例を紹介するので、自分が働く会社との比較や理想のバランスを考える際に役立ててください。　休暇・休業に関する取り組みワークライフバランスには、休暇が取りやすく、やむを得ず休業しても復職しやすい環境が不可欠です。そのため年間休日数を増やすだけでなく、「有給休暇」や「育児休暇」「介護休業」などを取りやすくしたり、休業後の復職支援制度を整えたりする企業が増えてきました。また「産前産後休業」を取れるのは女性だけですが、男性向けに「配偶者出産休暇」を設けるケースもあります。休暇・休業の取り組みが充実すればプライベートの時間が増え、私生活も充実するはずです。　労働時間に関する取り組みかつては長時間労働を美徳とする風潮がありましたが、ワークライフバランスが求められている現代では労働時間の見直しも重要視されています。今は「定時退社」を基本とする企業も珍しくありませんし、残業ありきの企業でも「ノー残業デー」に取り組むケースが多いです。さらに「フレックスタイム制」や「時短勤務」などの制度を導入して、柔軟な働き方ができる企業もあります。働く時間の融通が利けば、男性でも育児や家事、趣味の活動に参加しやすくなり、家族や自分の時間を大切にできるでしょう。　労働場所に関する取り組み労働場所に関する取り組みとして有名なのは、「在宅勤務」や「テレワーク・リモートワーク」でしょう。これらは働く場所にとらわれず就業できるので、地方で自然豊かな場所で働いたり、地元で家族の介護をしながら都市部の企業で働いたりすることも可能となり、仕事と私生活のバランスが維持しやすいです。場合によっては通勤せずに働けるため、通勤時間がかからないぶん時間的ゆとりが生まれたり、通勤ラッシュを避けることでストレスが軽減したりします。また、他にも休暇を過ごしながら働く「ワーケーション」、本社から離れた小規模オフィスで働く「サテライトオフィス」など、労働場所に関する取り組みは豊富です。　その他の取り組みワークライフバランス実現に向けた取り組みは、まだあまり普及していないものや大々的にスポットを浴びていないものなどもあります。たとえば「定年退職した労働者の再雇用制度」や「労働環境改善に向けた窓口の設置」なども、ワークライフバランスを目標とした取り組みの一つです。一見、ワークライフバランスに向けた取り組みをしていないように見える企業も、実は会社独自の取り組みを実施していることがあります。「自分の会社はワークライフバランスを重視していないんじゃ…」と不安になった際は、一度会社独自の制度や取り組みにも目を向けてみましょう。　ワークライフバランスが叶う企業の特徴個人でできることもありますが、ワークライフバランスの取れた働き方の実現には、企業が大きなカギを握っています。ここからは、ワークライフバランスを取りやすい企業に共通する特徴を解説していきましょう。特徴を知っておけば、ワークライフバランス実現のために転職することになった際にも、企業選びに迷いにくくなるはずです。　働き方の選択肢が豊富働き方の選択肢が豊富な企業は、さまざまなライフスタイルの人にマッチする企業です。たとえば、在宅勤務できる会社であってもそれしか働き方がない場合、いつかライフスタイルが変わったときに働き方が合わなくなる可能性があります。しかし「在宅勤務・オフィス勤務・時短勤務から選択可」のような会社であれば、ライフスタイルが変わっても柔軟に働き方を変えられ、結果的に長く働けるでしょう。働き方の種類が豊富な企業は、考え方も柔軟なケースが多いです。よって、もしも選択肢の中に自分の希望の働き方がなくても、希望を伝えたり交渉したりすれば導入してもらえる場合があります。　プライベートに関する福利厚生が充実している近年は、会社独自で社員のプライベートを増やす試みをする企業も多いです。たとえば「誕生日休暇」「リフレッシュ休暇」のような特別休暇があったり、残業を失くすための取り組みをしたりしている企業は、ワークライフバランスへの関心が高い企業といえるでしょう。このような企業は、社員に「仕事以外の時間も大切にしてほしい」と思っており、プライベートに関する福利厚生を充実させる傾向があります。転職するときはもちろん、自分の会社の福利厚生についてよく知らないという人も少なくないため、福利厚生は定期的にチェックしましょう。　年齢性別問わず、さまざまな社員が働いている企業によっては「30代が多い」「女性または男性中心の職場」といったように、特定の年代・性別の社員が集中していることがあります。しかしこのような特徴を持つ企業で働くと、年齢を重ねると働きにくく感じたり、一方の性別のみ優遇するような取り組みが登場したりすることも珍しくありません。そのため、企業のワークライフバランスを判断する際は、働く社員の年齢層や男女比もチェックしましょう。男女比にあまり偏りがなく、幅広い年代の社員がいる企業のほうが「多くの人にマッチするワークライフバランス」を実現している可能性が高く、仕事が長続きしやすいです。　ワークライフバランス実現のために個人でできる取り組み真のワークライフバランスとは「企業」と「個人」の取り組み、両方が揃って初めて実現するものです。よって、企業が労働環境を整えてくれることをただ待つだけではいけません。個人でもできる取り組みや考えられることがあるので、自分にできることから挑戦してみましょう。　仕事の効率を上げるどれだけ企業がワークライフバランスに関する取り組みを実施しても、のんびり働いていては終わる仕事も終わりませんよね。そのため、自らも作業効率を考え、サクサクと仕事をこなすことが大切です。仕事の効率が上がれば、残業や休日出勤も減らせます。そうすれば、自然と自分の時間を増やすことができ、今と同じ働き方をしながらもワークライフバランスが整うでしょう。　会社の制度や勤務形態を見直す今の会社の制度を確認し、ワークライフバランスが取れた働き方をするのに活かせるものはないかチェックしてみましょう。ワークライフバランスに関する制度はまだまだ制定途中なので、入社時にはなかった制度が気づかないうちに導入されているケースもあります。また、複数の勤務形態がある企業で働いている場合は、勤務形態の見直しを行うことも有効です。たとえば、正社員からアルバイトに勤務形態を変更すれば、今よりも働く日数や時間の調整がしやすくなります。ただし、勤務形態を変えると給料にも変化が起こるので、実行する際は事前によく検討しましょう。　会社と交渉する自分が働きやすいと感じる制度や取り組みが会社にない場合は、会社に直接交渉を持ちかけるのも一つの手です。その際は「妻や子どもとの時間を増やしたい」「家族を介護したい」「自分の時間を増やしてスキルアップしたい」など、ワークライフバランスを実現したい明確な理由も併せて伝えるのがおすすめ。急に企業の制度を大きく変えるのは難しくても、やむを得ない理由だと会社が認めてくれれば、特例として措置を設けてもらえる可能性があります。また、すぐには希望が通らなくても「そんな社員もいるんだな」と幹部や役員に知ってもらうことで、ワークライフバランスへの関心を高めてもらえるかもしれません。　場合によっては転職を検討する「今の会社では理想のワークライフバランスは実現できない」「今すぐワークライフバランスの取れた働き方がしたい」このように思ったときは、思い切って転職を検討してみるのもありです。ただし「仕事量が多い」「労働時間が長い」「休みが少ない」といったことばかり転職時に伝えると、不満が多いと思われて転職がうまくいかない可能性大。転職を検討する際は「働き方や仕事を変えて、ワークライフバランスが取れたら何がしたいか」をよく考え、前向きなアピールができるよう準備してください。　ワークライフバランスが取れた働き方に向けて、できることから始めようかつては画一的だった男性の働き方も、今はワークライフバランスが求められる時代です。人生の充実度をより高めることを目標に、自分にとって理想のワークライフバランスについて考え、実現に向けて行動してみましょう。「ワークライフバランスの取れた働き方がしたいけど、どんな働き方があるのかな」「具体的にどんな行動を取ればいいんだろう」もしもこのような疑問を抱いたときは、キャリアコンサルティングを受けてみるのもおすすめです。自分の気持ちを話すだけでも頭の中が整理できますし、専門知識を持ったキャリアコンサルタントからアドバイスをもらうことで素早い問題解決へとつながります。ワークライフバランスの取れた働き方をするために、個人で取り組めることもたくさんあるので、できることから始めてみましょう！

2024/04/15

働き方

多様な働き方ごとのメリット・デメリットは？その後に考えることも解説

現代の日本は「働き方の多様化」が進んでおり、労働者は自分に合う働き方を自由に選択できるようになりました。ですが、働き方を考えるときに気になるのが、メリット・デメリットではないでしょうか。どんな働き方にも必ず良い面と悪い面があり、自分に合う働き方を正確に判断するためには、メリット・デメリットの両方を知ることが欠かせません。この記事では、働き方を多様化させるメリット・デメリットはもちろん、働き方の種類ごとのメリット・デメリット、その後に考えるべきことまで詳しく解説します。働き方を多様化させるメリット近年急速に進んでいる働き方の多様化。ですが、働き方を多様化させることにはどんなメリットがあるのでしょうか？労働者視点のメリットを3つ紹介します。　プライベートと仕事を両立できるかつては「フルタイムでの週5日出勤」という働き方が一般的で、家事や育児、介護などと仕事を両立させるのは簡単なことではありませんでした。しかし多様な働き方が導入されたことで、働く時間や日数、場所などを労働者が自由に選択できるように。家事や育児はもちろん、自分の時間を大切にしながら働くことも可能となり、プライベートと仕事を両立できるようになったのです。「育児や介護を理由に、仕方なくキャリアを諦める…」というケースが起きにくくなり、自分が望むキャリアを形成しやすくなった点は、多様な働き方の大きなメリットといえるでしょう。　自分に合った働き方を選択できる働き方の多様化により新しい働き方が次々登場し、自分に合った働き方を選べるようになったこともメリットです。働き方の選択肢が少なかった時代は、たとえ自分に合わなくても少ない選択肢の中から選ぶしかなく、無理をして働いている人も少なくありませんでした。ですが無理をして働くのはつらいですし、仕事を続けるのも難しいですよね。自分に合った働き方ができれば仕事のストレスも軽減できるため、仕事に対するやりがいや満足感も増す傾向にあります。また、働き方の選択肢が増えれば、ライフスタイルの変化に応じて働き方を変えることもでき、仕事が長続きしやすいです。　生産性・モチベーションの向上自分のライフスタイルや希望に合った働き方ができれば、仕事に対する不満やストレスがなくなり、自然とモチベーションが上がりやすくなります。作業しやすい環境や時間帯に働けることも相まって、作業効率が上がり生産性も高まるでしょう。また、副業という働き方を選択すれば、スキルアップのチャンスが増え、本業にも良い影響を与えるかもしれません。このように、仕事に対する意欲を高め成果が上がりやすくなるのも、多様な働き方のメリットの一つです。　働き方を多様化させるデメリット働き方を多様化させることにはメリットがある反面、人によってはデメリットに感じる要素もいくつかあります。懸念点として、以下のデメリットも把握しておきましょう。　年収や退職金が下がるリスクがある働き方を変えるために転職をする場合、年収や退職金が下がる可能性があります。日本の企業では一般的に、勤続年数の長さによって昇給や退職金の額が決まるためです。また、転職するタイミングによってはボーナスがもらえない場合もあり、転職した年は一時的ではあるものの年収が大きく下がってしまうかもしれません。お金だけが全てではありませんが、お金は生きるうえで不可欠なうえ、働くモチベーションにも直結します。働き方を変える際は、その後の給与事情やボーナス、退職金がどうなるのかまで具体的にシミュレーションすることが大切です。　成果を求められる傾向がある多様な働き方の中には、仕事の進め方や働く時間などを自由に決められるものも多いです。自由度が高いのはいいことですが、自由度の高さと責任大きさは比例する傾向があるため「いつどこで仕事をしてもいいが、期日までに必ず成果物を納めるように」と、今まで以上に成果を求められやすくなるでしょう。自己管理能力があり、主体的に行動するのが得意な人なら問題ないかもしれませんが、プレッシャーに弱い人やマルチタスクが苦手な人だとやりにくさを感じる可能性があります。　キャリア難民になる可能性も… 働き方の種類が増え、選択肢が大幅に拡大したのはメリットですが、選択肢が豊富だからこそ働き方の方向性に迷いやすいのはデメリットです。自分の方向性があいまいだと、転々と働き方や職場を変える「キャリア難民」「転職難民」と呼ばれる状態に陥りやすくなります。自分が希望する働き方のメリット・デメリットを知ることは大切ですが、目先の損得だけを意識すると適性がない働き方を選択して難民化する恐れがあるので注意しましょう。自分にとってベストな働き方を考える際は、メリット・デメリットだけでなく「自分に適性があるか」「自分の考え方にマッチするか」など、総合的な観点を持つ必要があります。　【雇用形態別】働き方のメリット・デメリット雇用形態が異なれば当然働き方も変わり、それぞれにメリット・デメリットがあります。ここからは主流の雇用形態ごとに、メリット・デメリットをチェックしていきましょう。　正社員のメリット・デメリット正社員のメリットは、福利厚生が充実していて雇用・収入ともに安定していることです。社会的信用度も高く、ローンやクレジットカードの審査に通りやすい他、正社員経験があると転職シーンでも有利に働くでしょう。ですが正社員はフルタイム勤務が一般的なため、プライベートを優先しにくいというデメリットがあります。異動や転勤の可能性もあり、命じられた場合はやむを得ない理由がないと基本的には拒否できません。　派遣社員のメリット・デメリット派遣社員のメリットは、働く時間や日数、場所の希望条件が通りやすいことです。残業や休日出勤は原則なしのため、プライベートを大切にしながらライフスタイルに合った働き方ができるでしょう。アルバイトに比べると時給が高く、派遣会社によるサポートを受けられるところも、嬉しいポイントですよね。ただし派遣社員には雇用期間の定めがあり、雇用が不安定になりやすいというマイナス要素もあります。　パート・アルバイトのメリット・デメリットパート・アルバイトのメリットは、働く日数や時間を好きなようにコントロールできることです。正社員に比べると仕事の難易度が低いので精神的負担もかかりにくく、無理のない働き方が実現できます。しかし、自由度が高く仕事の難易度が低いからこそ、アルバイトの収入は低くなりがち。基本的にはボーナスや退職金も出ないので、正社員と比べるとどうしても生涯年収が少なくなるのはデメリットです。　業務委託のメリットとデメリット業務委託のメリットは、働く時間や場所はもちろん、業務内容も自分で選ぶことができる自由度の高さです。企業と業務委託契約を結ぶ際は、必ず事前に業務量や業務内容のすり合わせを行うため、自分が苦手な業務は断ることができます。また、得られる収入に上限がなく、スキルがあれば高収入を手にすることも不可能ではありません。とはいえ、成果報酬型なので収入が安定しにくいというデメリットがあり、労働基準法も適用されないため保険の支払いや確定申告の手続きも自分で行う必要があります。　【制度別】働き方のメリット・デメリット働き方改革が推進されていることもあり、多様な働き方を叶える制度や取り組みを導入する企業が増えてきました。制度別のメリット・デメリットを解説するので、自分に合いそうな制度はないか探してみてください。　テレワークのメリット・デメリットオフィス以外の場所で時間にとらわれず働くことを、テレワークといいます。テレワークのメリットは、出社する必要がないことです。通勤時間が発生しないぶんプライベートの時間を増やせますし、地方で暮らしながら都市部の企業に勤めることもできます。ですが通勤しないでいいからこそ、人によっては運動不足になりやすい点はデメリット。自宅で仕事をする場合は仕事とプライベートのオンオフを切り替えにくく、思うように集中できない可能性もあります。　フレックスタイム制度のメリット・デメリット一日の労働時間の長さを固定せず、労働者が出退勤時間を自由に決められる働き方をフレックスタイム制度といいます。フレックスタイム制度のメリットは、自分のプライベートを優先して仕事のスケジュールが組めることです。朝や夕方に起こる通勤ラッシュを避けることも可能となり、通勤ストレスが軽減するでしょう。しかし、社員ごとに勤務時間が異なるためどうしても社内のコミュニケーションが減り、チームワークに悪影響を与えやすいのは難点です。　短時間正社員制度のメリット・デメリット勤務時間を短く設定しながら、正社員として雇用契約を結ぶ働き方を、短時間正社員制度といいます。短時間正社員制度のメリットは、プライベートの時間を確保しながら、昇給やボーナスといった待遇はフルタイムの正社員と同じであることです。ゆくゆくはフルタイムの正社員になることも可能で、ライフスタイルに合わせて働き方を変えやすいところも魅力。ですが、勤務時間が短くなるということは、テキパキと仕事を片付ける必要があるということです。仕事中は時間に追われやすくなるため、ストレスを感じる人もいるかもしれません。　副業のメリット・デメリット本業とは別の仕事をして収入を得ることを、副業といいます。副業のメリットは、収入がアップすることや、本業とは異なる経験を積んでスキルアップできることです。また、本業というメインの収入源があるため、副業では「やりたい仕事」に重きを置くことができ、満足感も得られるでしょう。しかし、必然的に労働時間が長くなるので、充分な休息が取りにくくなるという懸念点もあります。　働き方のメリット・デメリットを理解したら考えることここまで、主流の雇用形態や制度に関するメリット・デメリットを紹介してきました。ですが、働き方に関するメリット・デメリットは、理解しただけで満足してはいけません。理解した内容を参考にしながら、自分の働き方を見直すことが大切です。ここからは、働き方のメリット・デメリットを理解したら考えてほしい3つのポイントを解説します。どんな働き方がしたいのか理解したメリット・デメリットを参考に「自分に合う働き方」を考えてみてください。働くうえで重要視している点や、反対に絶対に避けたい点などと、各働き方のメリット・デメリットを照らし合わせると、自分にとってベストな働き方が見つかりやすくなります。自分の強みや適性、これまでのキャリアなども考慮しながら、どんな働き方なら気持ちよく仕事ができるかをじっくり検討してみましょう。　理想の働き方実現にはどんな行動が必要か考えた結果「今の働き方が一番合っている」という場合は必要ありませんが、「今とは異なる働き方のほうが自分に合いそう」という人は、どんな行動を取れば理想の働き方が実現できるかを考えます。働き方を変える方法は、異動や転勤、制度の利用、転職などさまざまです。選ぶべき行動は、希望する働き方や本人の状況などによって異なるので、自分を客観視しながら行動計画を立ててみましょう。　自分にとっての大きなデメリットはないかこの記事で紹介した働き方のメリット・デメリットはあくまで一般論であり、全ての人が同じように感じるわけではありません。価値観や環境は人それぞれだからこそ、気になる働き方を見つけたら「自分にとって大きな不都合はないか？」と考えてみることも忘れないでください。多くの人にとってはデメリットにならない点が、自分にとっては大きなデメリットに感じられるケースもあるので、具体的なシミュレーションを繰り返し行いましょう。　メリット・デメリットを知って理想の働き方を実現させようどんな働き方にも、必ずメリット・デメリットがあります。働き方の良い面と悪い面を平等に知れば、自分に本当に合う働き方が見つかりやすくなり、働き方を変えてからも後悔しにくいはずです。「メリット・デメリットを知っても、自分に合う働き方がわからない」「気になる働き方の、もっと具体的なメリット・デメリットが知りたい」このような場合は、豊富な知識を持ったキャリアコンサルタントに相談してみるのもおすすめ。多様化している働き方は複雑で、自分一人の力で調べるよりもキャリアのプロを頼ったほうが迅速かつ正確な情報が得られます。理想の働き方を実現する第一歩として、まずはキャリアコンサルティングを受けてみませんか。

2024/04/02

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